傾いた長屋でも
売却できる?
不同沈下・修繕費・
現況買取
床が傾いている、建具が閉まりにくい。修理する前に、売却の可能性を確認。
長屋の傾きには、地盤の不同沈下、基礎・構造の劣化、床下の損傷など複数の原因があります。調査と修繕方法、傾いたまま売却する方法を解説します。
編集・運営:TSUBASAエステート|大阪・関西の長屋直接買取

傾いた長屋でも、売却できる可能性があります。
床や柱の傾きがあっても、不動産の売却が一律に禁止されるわけではありません。一方で、傾きの原因や構造への影響、地盤の状態によって買主の判断と査定価格は変わります。
「傾きがある=不同沈下」とは限りません。傾斜の計測と原因調査は別に考え、必要に応じて建築士等による確認を行います。
高額な修繕工事の前に、修繕後の売却見込みと、現況のまま直接買取する場合の条件を比較することが重要です。
こんな症状はありませんか?傾いた長屋の確認ポイント
床が斜めに感じる
立っていると違和感がある、球状の物が一定方向へ転がるなど。ただし症状だけで原因は確定しません。
建具が閉まりにくい
ドア・引き戸・窓の建付けが悪くなる場合があります。金物の不具合なども考えられます。
壁にひび割れがある
壁の亀裂は複数の原因で発生します。位置・長さ・幅・経過を確認します。
柱や壁の垂直がずれている
構造の変形や施工状態が影響する場合があり、測定による確認が必要です。
基礎に亀裂がある
ひび割れの性状や建物の変形との関係を専門家が確認します。
床下が傷んでいる
木材腐朽、シロアリ被害、束や床組の不具合などが局所的な床の変形に関係する場合があります。
長屋が傾く原因は不同沈下だけではありません。
古い長屋では、地盤・基礎だけでなく、柱・土台・床組などの劣化や過去の工事が影響する場合があります。
原因の違いによって必要な対策は変わります。床だけの補修で足りる場合もあれば、基礎や地盤を含む専門的な検討が必要になる場合もあります。

「床が傾く」と「地盤が不同沈下する」は何が違う?
床・建物の傾斜
測定によって確認される床や壁などの傾きです。仕上げの状態、床下の不具合、構造変形など、原因は複数考えられます。
不同沈下
建物を支える地盤や基礎が均等ではなく沈下する状態です。建物全体の変形に影響することがありますが、床の傾きだけでは確定できません。
床の傾斜と不同沈下の概念図
図は説明用の概念図です。実際の原因・工法・安全性を判定するものではありません。
長屋の傾きは、どのように調べる?
床や壁の傾斜を測る場合は、レーザー測定器などの機器を用いて複数箇所を確認します。
既存住宅状況調査(インスペクション)は建物の状態を把握するための調査ですが、通常の状況調査だけで不同沈下の原因や建物の安全性すべてを確定できるわけではありません。

床の傾斜「6/1000」とは?売れない基準なの?
国土交通省の既存住宅状況調査方法基準では、床や壁の傾斜について、一定の条件下で6/1000以上を劣化事象等の判断に用いる項目があります。
水平距離1mにつき、高低差が6mmある勾配
例えば水平距離2mで12mmの高低差があれば、単純な勾配計算では6/1000です。ただし実際の状況調査では、対象部分・測定条件・測定長さ等の基準に沿って判断します。
この数値だけで危険・安全、補修の要否、売却価格を断定することはできません。建築士等の調査や原因の確認が必要です。
自宅の長屋が傾くと、隣家にも影響する?
長屋では、屋根・壁・柱・基礎などが隣戸と連続している場合があります。そのため、一戸の傾きがどの構造に関係しているかを把握する必要があります。
ただし、自宅が傾いているからといって、隣家まで同じ原因で傾いているとは限りません。

傾いた長屋の修繕費はいくら?費用を左右する項目
傾きの修理費用は、床材の不具合なのか、建物の構造や基礎・地盤に問題があるのかによって大きく異なります。現地確認なしに一律の費用を示すことは適切ではありません。
| 工事項目 | 主な内容 | 確認事項 |
|---|---|---|
| 傾斜・建物調査 | 床・壁・基礎の測定、原因の検討 | 調査範囲・報告書・追加調査 |
| 床組の補修 | 根太・大引・束等の補修 | 床だけの問題か、構造への影響はあるか |
| 木材の補修・防除 | 腐朽・シロアリ被害への対応 | 原因・被害の範囲と再発防止 |
| 基礎補修 | 基礎の損傷への対策 | 損傷原因・必要な補強内容 |
| 建物の傾斜修正 | 建物全体の変形・傾きへの対策 | 構造・隣戸・施工可能性 |
| 地盤対策 | 地盤調査と必要な対策工事 | 地盤・基礎・隣地への影響 |
| 内装・設備復旧 | 床・壁・配管等の復旧 | 工事に含まれる範囲と追加費用 |
長屋の切り離しや隣家への影響がある場合、通常の戸建住宅より施工条件が複雑になることがあります。
傾いた長屋の買取価格は、何によって決まる?
傾きの程度と原因
床だけの傾きなのか、構造・地盤まで影響しているか。
必要な修繕費
調査・補修・補強・復旧などの概算費用。
立地と土地条件
駅距離、土地の形状・面積、周辺の不動産需要。
道路・再建築条件
接道の状況や建替えの可否。判断には行政確認が必要です。
長屋の権利関係
建物登記、界壁、隣家、私道などの条件。
取得後の利用可能性
補修して利用できるか、再販や賃貸等が可能か。
買取価格は修繕費だけでなく、再販可能性・保有コスト・取引リスク等を総合して判断されます。
傾きを修理してから売る?そのまま直接買取?
| 項目 | 修繕してから売却 | 現況で直接買取 |
|---|---|---|
| 先行費用 | 調査・修繕費等が必要 | 売主の工事を省略できる場合あり |
| 売却価格 | 状態改善が評価される可能性 | 必要な工事・リスクを考慮した価格 |
| 売却期間 | 工事と買主探しの期間を考慮 | 条件が合えば短縮できる場合あり |
| 隣家との調整 | 工事内容により必要な場合あり | 売却対象の権利・説明事項を確認 |
| 契約条件 | 修繕履歴・不具合等を説明 | 現況・既知の不具合等を適切に説明 |
| 判断基準 | 売価から修繕費・諸費用を控除 | 買取価格から諸費用を控除 |
修繕後の売値が上がっても、工事費以上に価値が上がるとは限りません。
高額な傾き修繕の前に、現況での買取価格を確認。
TSUBASAエステートが長屋の直接買取を検討します。
傾いた長屋を売るときは、何を買主へ伝える?
把握している傾き
傾く部屋・箇所、気づいた時期、変化の有無を整理します。
調査結果と修繕歴
計測記録、調査報告書、補修工事の書類等を保管します。
契約上の取扱い
物件の状態、引渡し条件、契約不適合責任の範囲等を確認します。
既知の事実を適切に説明し、売買契約にどう反映するかを明確にすることが重要です。個別の契約内容・当事者の属性等によって法的責任は異なります。
傾きが進行している場合は、安全確保を優先
突然建物が大きく傾いた、基礎や柱に著しい損傷があるなどの場合は、専門家による早急な確認が必要です。
長屋では隣戸との接続構造も考慮する必要があります。自分で柱や壁を取り外したり、無計画にジャッキで持ち上げたりしないでください。

傾いた長屋の査定前に整理したい10項目
資料がすべて揃っていなくても、所在地や現況が分かれば事前相談できます。
傾きがある長屋の無料買取査定|4ステップ
無料相談
所在地・傾きの状況・売却希望をお知らせください。
物件確認
建物・道路・権利関係・必要な調査事項を確認します。
買取条件提示
買取可能な場合は価格と引渡し条件をご案内します。
契約・決済
内容にご納得いただけた場合に手続きを進めます。
傾いた長屋の売却に関するFAQ15問
Q1. 傾いた長屋でも売却できますか?
Q2. 床が傾いていると不同沈下ですか?
Q3. 傾きはどうやって測定しますか?
Q4. 傾斜が6/1000を超えたら売れませんか?
Q5. 傾きの原因が分からなくても査定できますか?
Q6. 建物が傾いていると必ず修繕が必要ですか?
Q7. 修繕費用はいくらですか?
Q8. 長屋の傾きは隣家にも影響しますか?
Q9. 地盤調査が必要ですか?
Q10. 修繕しないまま売れますか?
Q11. 傾きがあると買取価格は下がりますか?
Q12. 過去に傾き修繕した場合も伝える必要がありますか?
Q13. 再建築不可の長屋でも相談できますか?
Q14. 相続した古い長屋が傾いています。
Q15. LINEで建物の写真を送ってもよいですか?
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TSUBASAエステートは大阪市西区を拠点に、大阪・奈良・兵庫・京都など関西の不動産売却・直接買取相談に対応しています。
建物の傾き、不同沈下の疑い、雨漏り、シロアリ、再建築不可の可能性、隣家との共有壁などの事情を確認し、現況での直接買取を検討します。
※すべての物件の買取を保証するものではありません。安全性や不同沈下の診断は必要に応じて建築士等にご相談ください。
傾きを修理する前に、現況のまま売却できるか確認。
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